2015年新潟教区平和祈願ミサ
新潟教会
２０１５年７月２６日

　「平和を実現する人々は、幸いである、その人たちは神の子と呼ばれる。」
　先ほど朗読されたマタイ福音書には、そのように記されていました。そしてこのイエスの言葉は、今年の２月、日本のカトリック司教団が発表した戦後７０年のメッセージのタイトルでもあります。そのメッセージは、次のような言葉で締めくくられています。
　『わたしたちは「平和を実現する人は幸い」（マタイ5・9）というイエス・キリストのことばにも励まされます。戦後７０年、第二バチカン公会議閉幕５０年にあたり、平和を求め、平和のために働く決意を新たにしましょう。』
　日本の歴史にとっても、教会の歴史にとっても重要な節目である今年、私たちはこの国の進む方向に大きな変化をもたらす可能性のある政治の動きを目の当たりにしています。もちろん政治に携わる人々だけではなく、この国に住むすべての人が、その進む道に賛成であったり反対であったり、様々な意見を表明しています。国家の安全保障の問題は、国際政治と経済の複雑な関連の問題を考慮に入れなければならないのですから、ここでその是非を論じるべきではありません。ただ今日は、平和を祈願するために私たちはこの聖堂に集まっているのですから、私たちキリスト者が『平和』と唱えていったい何を目指して時を刻んでいるのか、あらためて考えてみたいと思います。

　そもそも私たちのキリスト者が語る『平和』とは、どういう状況を指しているのでしょうか。
　しばしば繰り返し強調されてきたことですが、教会が語っている『平和』というのは、単に戦争がないことや、または『抑止力』と呼ばれる戦う能力の均衡によってもたらされる緊張感の内にあるバランス状態のことではありません。さらには、世界の人がとりあえず仲良く生きているというような状態でもありません。
　教皇ヨハネ２３世は、回勅「地上の平和」を、次のような言葉で始め、教会が考える『平和』の意味を明らかにしています。
　「すべての時代にわたり人々が絶え間なく切望してきた地上の平和は、神の定めた秩序が全面的に尊重されなければ、達成されることも保障されることもありません」
　教会が語っている『平和』とは、神の定めた秩序が実現している世界、すなわち神が望まれる被造物の状態が達成されている世界の状態のことを意味しています。

　教皇ヨハネ２３世は『地上の平和』の中で、自然法に基づく人間の権利と義務について触れ、その権利がすべからく実現していることこそ、神の望まれる世界の実現であると説きます。つまり『平和』の実現のためには、そういった権利が十分に実現していなければならないというのです。その権利とは、次のようなものです。
　『生存と尊厳ある生活水準への権利、倫理的および文化的価値に与る権利、良心に従って神を礼拝する権利、生き方を自由に選択する権利、経済における権利、集会と結社の権利、移住および移民の権利、政治に関連する権利』です。私たちが普段、『基本的人権』と呼んでいる様々な権利がそこには含まれています。そして教皇は自然法に基づく義務として、他者の権利を尊重し互いにそれを実現していく義務を果たしていかなくてはならないと説かれます。

　そうであれば、こういった人間の生存に関わる様々な権利が実現していない限り、神の定めた秩序はこの世界に実現していないのであり、すなわち『平和』はもたらされていないと言うことになります。
　ですから私たちは、生命を奪う可能性のある戦争に反対するだけではなく、そのほか様々な基本的人権の成就を妨げている社会のあり方に、常に目を向けていかなければなりません。
　教皇パウロ６世は『発展とは平和の新しい名である』と述べられていました。貧しさにあえぐ人たちの生活条件を改善していき、人間として尊厳ある生活を確保する活動も、教会にとっては『平和』の活動です。この考えは、今の教皇フランシスコの、貧しい人たちのところに積極的に『出向いていく教会』という考え方に通じるものがあります。さらには、神が望まれた被造物の有り様を実現していない私たち管理者の責任を問うものとして、今般の回勅「ラウダト・シ」でも指摘されている環境問題や気候変動問題に取り組むことは、教会にとって重要な務めでもあり、それは『平和』の活動なのです。

　さてこのような文脈の中で、今の私たちの国の進む方向を、キリストの平和を求めるものとしてどう考えるべきなのでしょうか。
　教皇ヨハネ２３世は、『地上の平和』にこう記しています。
　「軍備の均衡が平和の条件であるという理解を、真の平和は相互の信頼の上にしか構築できないという原則に置き換える必要があります。」
　確かに教会は、人々が悪の力から護られるために、国家に自衛権を認めてきました。同時のその自衛権が独走しないように、厳しい制限をそこに課しています。教会は現代社会において、政治的平和を維持する活動に大きく貢献しているとして軍隊の存在を評価すると共に、ヨハネ２３世の時代から今に至るまで、教会は軍備の完全な撤廃をも必要だと説き続けています。『地上の平和』にはこう記されています。
　「正義、英知、そして人間の尊厳のためには、軍備競争に終止符が打たれること、既成の軍備が同時かつ平衡的に縮小されること、核兵器が禁止されること、そして最後に、有効な監視を伴っての軍備全廃達成が切実に要求されます」
　すなわち、教会がこの７０年の間、現代社会のただ中において、夢想的であると嘲笑を受けながらも、首尾一貫して主張してきたキリスト者としての平和の視点、立場、方向性は明らかです。私たちは、目の前にある現実が、この神が望まれる秩序の完成に資するものであるのか、はたまたその完成を妨げるものであるのかを、しっかりと識別する必要があります。

　最後に、司教団の戦後７０年平和メッセージに引用されている、教皇ヨハネパウロ２世の広島での言葉で締めくくりたいと思います。
「目標は、つねに平和でなければなりません。すべてをさしおいて、平和が追求され、平和が保持されねばなりません。過去の過ち、暴力と破壊とに満ちた過去の過ちを、繰り返してはなりません。険しく困難ではありますが、平和への道を歩もうではありませんか。その道こそが、人間の尊厳を尊厳たらしめるものであり、人間の運命をまっとうさせるものであります。平和への道のみが、平等、正義、隣人愛を遠くの夢ではなく、現実のものとする道なのです」
　


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