「世界社会フォーラム、その１」 （家庭の友０７年５月号「時の話題」）
「もう一つの世界は可能だ」をスローガンにして、何万人もの人を世界中から集める力を持った大会があります。その名を「世界社会フォーラム（WSF）」という、市民団体による世界規模の大集会です。二〇〇七年の一月二十日から二十五日、第七回目となる世界社会フォーラムが、ケニアの首都、ナイロビで行われました。
世界社会フォーラムは、ダボス会議の名称で知られている世界経済フォーラム（WEF）に対抗する形で始まった集まりです。いうならば、ダボス会議は現代世界をコントロールする政治や経済のリーダーたちの集まりですが、世界社会フォーラムはダボス会議がめざす世界観へのアンチテーゼとして、反グローバリズムを掲げた市民団体が意見を交換する場として始められました。二〇〇一年一月に、ブラジル南部のポルト・アレグレという人口百四十万人ほどの都市で第一回目が開催され、世界中から一万二千人ほどの参加者がありました。その後、毎年一月に世界中からポルト・アレグレへと集まってくる市民団体の数は増加を続け、二〇〇五年の第五回世界社会フォーラムでは、一三五カ国から十五万人以上の参加者を集める巨大な集会となりました。
グローバリゼーション（世界規模化）という言葉は、今や耳慣れた言葉になりましたが、その意味するところは実は明確ではありません。交通や通信が発達して、生活の様々なレベルにおいて、あたかも国境は存在しないかのように世界規模でやりとりが行われるようになることをグローバリゼーションと呼ぶのですが、それ自体は悪いことではないともいえるでしょう。国際化という言葉は、国境によって画定される国家の存在を前提として、それぞれの国家における自主独立性を重んじながらも、他国との積極的な交流を深めていくことを意味していますが、グローバリゼーションは、大袈裟に言うならば、世界を一つの国に見立てて、国境を取り払ってしまった概念と言っても構わないでしょう。その意味では、世界は神が創造されたのだと見る立場からは、ある意味で理想的な状態とも言えるからです。
しかし問題とされているのは、私たちの生活に直結する経済的側面のグローバリゼーションです。国境を越えた「ヒト・モノ・カネ・サービス」などの移動が当たり前となり、世界が一つの市場と見なされるようになりつつある現代社会では、結局のところ超大国による一極支配が推進されているだけではないかという指摘がされるようになります。この体制を推し進めると、世界は一つといいながら、実際には富める国はますます豊かになり、貧しい国はますます貧しくなりと、世界規模での格差が拡大するだけではないかという指摘です。富の一極集中と世界的な格差の是正をめざした立場を、反グローバリゼーションと呼び、その立場の人たちや団体が世界的規模で集結する場が、世界社会フォーラムです。
カトリック教会も、この世界の流れに無関心なわけではありません。グローバリゼーションの危険性について、教皇ヨハネパウロ二世は回勅「真の開発とは」において、地球全体が相互依存性をますます強めていると指摘した上で、次のように述べています。
「相互依存性が倫理上の要求項目から切り離されると、もっとも弱い者にとってはもっとも悲劇的な結果が到来することになります（１７）」
その上で教皇は、パウロ六世の言葉を引きながら、世界的規模での格差を解消するために、特に富んでいる国にいる人々が世界の現状へ目を向けることは、「連帯の義務」であると指摘されます。教皇ベネディクト十六世もまた、回勅「神は愛」において、「グローバル化のもたらす挑戦と励ましを同時に認め（３０）」、グローバル化を良い方向へと導くことが必要であると強調されます。この意味からもカトリック教会は、世界の多くの市民団体と歩調を合わせながら、グローバリゼーションのよりふさわしい姿を模索し、これまでも様々なレベルで国際社会における発言を続けてきたのです。
ところで世界的な市民団体の結集といえば、九七年のオタワにおける対人地雷禁止条約への世界的な働きかけに続いて、カトリック教会も大聖年にあわせて大きな役割を果たした国際的債務帳消しのキャンペーン（ジュビリー二〇〇〇）がありました。また九九年には、シアトルで行われたWTO（世界貿易機関）の閣僚会議にあわせて、NGO（非政府組織）による大規模な抗議行動がありました。この抗議行動は、グローバリゼーションの名の下に、一般市民のあずかり知らぬところで自由経済市場を世界的規模で形成し、それによって世界的な格差社会を生み出す元凶と目されたWTOへの抗議活動だったのですが、ここで発生した暴力的混乱から、反グローバリゼーションを掲げる市民団体の活動は暴力的だというイメージが出来上がってしまった嫌いがあります。
シアトルでの出来事への反省もあって、グローバリゼーションのもたらす様々な弊害を冷静に見据え、反グローバリゼーションのために活動している市民団体が一堂に会して世界的なネットワークを構築することが提唱され、考え出されたのが、世界社会フォーラムでした。しかし過激というイメージはぬぐえないのでしょう。例えば日本の公安調査庁の「内外情勢の回顧と展望（平成十九年一月版）」では、世界の反グローバル化勢力とは、「先進諸国及びWTOなどの国際機関が進めている貿易自由化などを柱とする新自由主義的経済政策を，諸国間の経済格差や紛争などの元凶と決め付け，これに反対している各国の左翼団体，一部過激な労組や市民団体などの総称」と定義し、世界社会フォーラムを危険視しているともとれる記述が見られます。
この世界社会フォーラムについて、次回、さらに詳しく見ていきましょう。