「環境保護」（家庭の友07年11月号「時の話題」掲載）
「もし神様が間違えてしまって、人間を月曜日に創造していたとしたら、人間は生き延びることが出来ずに火曜日には死んでしまっていたかもしれません。人間より先に創造されたすべてのものは、私たちが生き延びるための必需品なのです。私たちが生き延びるためにこの環境が必要なのであって、環境は私たちを必要としてはいないという事実の前に、謙遜になるべきではないでしょうか」
六月に開催された国際カリタスの第十八回総会における基調講演で、ケニヤ出身のワンガリ・マータイ女史は、多少のユーモアを込めてこのように述べました。マータイ女史といえば、２００４年にノーベル平和賞を受賞し、日本では「モッタイナイ」を世界的標語に格上げをした人物として広く知られています。「モッタイナイ」ばかりが注目されたために、マータイ女史を倹約運動家などと思ってしまう向きもあるようですが、彼女は七十年代後半にケニヤにおいて砂漠化などを防止するための植林運動を推進するグリーン・ベルト運動を始めた人物で、環境保護活動を通じて貧困の撲滅を図ろうとする政治運動の推進者です。女性啓蒙活動を原点とするマータイ女史は、ケニヤの農村部における環境の悪化と貧困が比例していることを体験から悟り、貧困撲滅のための環境保護運動へと方向性を転換していきました。彼女は自分たちの運動について、このように語ります。
「私たちが確信していることは、自尊心と尊厳とを否定する非人間的な貧困を、大幅に削減することが出来るということです。そのために、私たちの取り組みにおいては総合的なアプローチが不可欠です。そこで環境保護のためのグリーン・ベルト運動では、同時に政治的問題や人権、そして資源の公平な分配などにも取り組んでいるのです」
マータイ女史は講演で、温室効果ガスの排出削減に向けて努力するよう先進八カ国の首脳に対して呼びかけると共に、すべての人がその生活様式を見直すようにとも呼びかけました。貧困の撲滅とは単に開発援助や債務削減の問題だけなのではなく、地球全体の環境問題でもあるという点をあらためて強調されたのです。
同じ総会において、もう一人の基調講演者として招聘されていたのは、教皇庁正義と平和評議会議長のレナート・マルティーノ枢機卿でした。講演後の質疑応答の中で同枢機卿は、イタリア政府の原子力政策を批判し、環境保護の事を考えるのであればイタリア政府も原子力発電を容認するべきだという発言をされました。環境保護のことを話し合っている場で、二酸化炭素排出を削減する可能性から原子力発電を容認するべきだという枢機卿の発言には多少の違和感を憶えたのですが、その後八月一日に同枢機卿はバチカンラジオのインタビューに答えて次のように発言されたと報道されています。
「イタリアは一九八七年以来、原子力発電を放棄している。それなのに同じエネルギーをフランスから購入し、さらに原発を輸出さえしている。進歩を続ける原子力の分野を含め人類の技術の実りは、人類家族のために使われるべきだ」
教皇ベネディクト十六世は七月二十九日、IAEA（国際原子力機関）憲章発効五十周年を記念して、次のように述べています。
「IAEAは『全世界における平和、保健および繁栄に対する原子力の貢献を促進し、および増大する』（IAEA憲章第二条）ことを目的として設立されました。・・・過去五十年の画期的な変化が示すように、人類が置かれた困難な十字路において、核兵器の不拡散を奨励し、条約に基づく漸進的な核軍縮を促進し、本来の開発のための核技術の平和的かつ安全な使用を援助する――その際、環境を尊重し、発展途上国の人々に常に留意しなければなりません――という課題は、いっそう今日的かつ緊急のものとなっています」
核兵器を廃絶して可能な限り核の平和利用を促すという取り組みは、現実社会の有様を見れば欠くことの出来ない呼びかけであるとは思います。しかしその平和利用は、特に原子力発電に限ってみた場合、必ずしも声高に推進すべきことでもないと思うのです。
七月十六日、新潟県柏崎市の沖合を震源地とするマグニチュード六．八の地震が発生しました。地震直後、地元テレビ局は、柏崎周辺に設置されているお天気カメラなどの映像を流し始めたのですが、その映像はある一点で固定されました。東京電力の柏崎刈羽原子力発電所から立ち上がる黒煙です。東北電力管内である新潟県に首都の電力需要を支える東京電力の大規模発電所があること自体が不可思議ですが、その後報道を通じて、この原子力発電所が世界最大規模の施設であることを知りました。当然、この原発での出来事は世界中が注目するところとなり、新潟に住む私のところにも世界各地の友人から「原発は大丈夫なのか」というメールが寄せられました。「想定外」という言葉がしばしば聞かれ、ともかく安全に停止したのだからその技術力を評価するべきだという声も聞かれます。安全性の側面から、地震列島である日本に果たして原発はふさわしいのかという議論もあります。確かにその通りでしょう。しかし、たった一度の地震による被害の後始末の現状を見るならば、原子力発電とはすさまじいまでの「金食い虫」であり、間接的には自らをサポートするために厖大なエネルギーを必要とする存在でもあることは間違いありません。
柏崎の会田洋市長は地震後に上京した際、「（原発の電力供給先の）首都圏の電力に影響が出るだろうと考えたが、何も影響を受けていない。・・・節電に努めるなど、被災地の痛みを分かち合うところがあってもいいのではないか（朝日新聞）」と述べました。
環境保護の根幹は、今の生活をそっくりそのまま支えるために、必要なエネルギーをどうクリーンにするかなどという問題ではなく、この生活をどうしたらエネルギーに依存しないものに変化させる事が出来るのかにあるのです。