｢アドリミナ」（家庭の友2008年3月号｢時の話題｣掲載）
「大胆に、勇気をもってキリストを宣べ伝えなければならないことは、教会にとって変わることのない優先課題です。・・・キリスト信者が人口のわずかな割合を占めるにすぎないとはいえ、信仰は日本社会全体に分かち与えなければならない宝です」
二〇〇七年十二月十五日（土）のお昼過ぎ、バチカンの教皇宮殿内にある枢機卿会議の間に日本司教団を迎えた教皇ベネディクト十六世は、宣教の努めの重要さを改めて強調しながら、「現代日本の文化的状況の中で、キリストの知らせを生き生きとしたしかたでもたらすための新しい方法を探ること」を司教団に求めました。
日本司教団の十七名の司教は、昨年十二月十日（月）から十五日（土）まで、五年ごとに行われる教皇庁定期訪問のために、バチカンに滞在しました。「アド・リミナ」と呼ばれるこの定期訪問は、教皇自身の言葉によれば、次のような意味があるといいます。
「皆様（日本の司教団）は使徒ペトロとパウロの墓を崇敬するためにおいでくださった・・・。皆様は、ペトロが福音宣教の務めを果たし、自らの血を流してまでキリストをあかしした町に来られました。そして、この偉大なペトロの後継者を訪ねてこられました。このようにして皆様は、皆様の国の教会の使徒的基盤を強め、司教団に属する他のすべての人々とのきずなと、ローマ教皇とのきずなを目に見える形で示します（教皇ヨハネ・パウロ二世使徒的勧告『神の民の牧者』八参照）」
それぞれの教区司教はアド・リミナ訪問に備えて、五年間の教区活動について、事前に用意された質問書に従った報告書を提出することになっています。日本の教会の場合、福音宣教省の管轄下に置かれていますから、報告書もすでに九月半ばには福音宣教省へ提出されていました。しかし実際の訪問を終えてふり返ってみると、報告書と訪問それ自体には、それほど関連があるわけでもないようです。教皇との個人謁見でも、書斎の机の上に用意された地図を前に自分の教区の場所を示すことから始まって、教皇自身の質問もきわめて一般的な内容に終始します。もっとも教皇職とはあまりにも多忙な立場ですから、いちいち世界中の教区の報告書に目を通す時間があるとも思えず、そうしてみれば与えられた十五分という枠の中で、自分の教区をどれだけ上手にアピールできるかが重要なのかもしれません。
アド・リミナ期間中に行われる各省庁の訪問も、ほぼ表敬訪問の域を出ませんでしたから、アド・リミナは少なくとも司教団にとってのビジネス・トリップではありません。オリンピックではないが、「司教団として行くこと」自体に意味のある旅行とでもいうべきでしょうか。そういう意味でも、教皇が日本司教団への話で触れた、「皆様の国の教会の使徒的基盤を強め、司教団に属する他のすべての人々とのきずなと、ローマ教皇とのきずなを目に見える形で示します」というあたりが、一番大切な要素なのかもしれません。
ところで、日本司教団に対する教皇のメッセージには、重要な意味合いが含まれています。すなわち、日本司教団の活動に対して、教皇庁がどのように判断しているのかという意思表示が、メッセージには込められているからです。例えば、十一月末にバチカンで開催された「カトリック精神に基づくNGO会議」へのメッセージです。この会議には教皇庁が派遣している国際機関への代表と、八十五の国際NGOの代表が参加しました。関係者から直接聞いたところでは、事前に起草されたメッセージには含まれていなかった「相対主義」への批判のくだりが発表直前に加えられ、メッセージ全体のトーンが多少変わってしまったということがありました。教皇が読み上げるこういったメッセージを最終的に作成するのは国務省ですから、そういった手直しを通じて、教皇庁の意向を表明するのです。
日本司教団へのメッセージには、行きすぎた世俗化への警告として、「人生には職業上の成功や利益を超えたものがあることを、人々に思い起こさせてください。・・・とくに若者は、現代の世俗文化の魅力にあざむかれる危険にさらされています」などという指摘や、滞日外国人信徒の増加に適切に対応するようにという呼びかけも含まれていました。
しかし日本の司教団にとって注目すべきメッセージは、実は次の一節でした。
「他の国々が日本から学べることもあります。それは、日本が古来の文化の中で蓄積してきた知恵、また、とくに過去六十年間、国際政治において日本がとってきた立場を特徴づける、平和へのあかしです。皆様は、武力紛争が罪のない人々に多くの苦しみをもたらしている世界の中で、この平和へのあかしの変わることのない重要性について、ますます教会の声を示してこられました。わたしは、皆様が日本の国民生活における公共的なことがらに関して発言し続け、さまざまな声明の広報と宣伝に努めてくださるよう勧めます。それは、これらの声明が社会のあらゆるレベルで適切なしかたで知られるようになるためです」
日本司教団は国務省に対して事前に、昨年二月に発表した「信教の自由と政教分離に関する司教団メッセージを」提出してありました。この司教団メッセージの中には、教皇庁の戦前の訓令についての解釈の変更を示唆する一文がありました。これを含めて、日本の司教団のいわゆる政治的な発言に対して、教皇庁がどのような考えを示すのかが注目されていたのです。幸いにも教皇のメッセージの中には、司教団の発言に関して否定するようなコメントは一切なく、それどころかそういった発言が「教会の声を示し」ているという、非常に肯定的な評価が示されました。
「世界は、福音がもたらす希望の知らせを渇望しています」という教皇の呼びかけに応え、福音の価値観をしっかりと心に抱きながら、日本の社会に発信する努力を続けていきたいと思います。