CJと世界９

ルワンダの悲劇、その複雑な事情（その３）

「国際紛争に勧善懲悪は成り立たない」
　２０世紀の人類の歴史は、地理的に大規模な戦争や国際間の紛争の歴史でもあったといえるでしょう。そういった体験を通じて私たちは、紛争当事者の一方が徹底的に善であり、また他の一方が徹底的に悪であるなどと言うことはあり得ないと学習してきたはずでした。ところが紛争が巻き起こり、メディアのセンセーショナルな報道で世界が興奮に包まれるとき、私たちはその原則を簡単に忘れ去ってしまいます。ニュースを見つめる目が、勧善懲悪的価値観を帯びてしまうことがしばしばあります。どちらか一方が悪玉である方が、話が分かりやすいのですから。

　ルワンダの虐殺事件に続いた発生した難民問題で、ザイール（現コンゴ）などの周辺諸国に設置された難民キャンプで、実際にフツ族難民の人たちの保護に献身したカリタスをはじめとする様々なNGOが、国際世論との関係で一番苦労させられたのは、まさしくその問題でした。難民キャンプは、「ルワンダに攻め込んで政権奪還を目指す旧ルワンダ政府軍（フツ系）の隠れ蓑になっている」とか、「虐殺事件の犯人に手を貸す必要はない」とか。そういった批判を繰り返す国際世論は、実際のキャンプの中でNGOのボランティアが日々出会う一人一人の難民の人たちの苦しみなどには、全く興味がないのです。難民キャンプに生きる人たちが、平穏無事な生活を送っている自分と同じように、夢も希望も喜びも悲しみもある一人の人間だということには、全く関心がないのです。国際世論を形作っている国際政治の思惑が、国同士のエゴのぶつかり合いを産みだし、結局政治的決断から人間的視点を排除してしまった結果です。ルワンダで虐殺事件が起きている真っ最中に国連安全保障理事会が軍事介入に関して、「数週間を、観念的・技術的問題の論争のために浪費」していたという記録が残っています。（参考：「PKO新時代」川端清隆著、岩波書店）目の前で毎日のように虐殺が進行しているというのに、国連安保理は、事件が解決した後に自国の立場をより有利にしておこうとする国際政治の思惑の駆け引きの場となってしまったのです。
　NGOが人道的支援を行う場合に忘れてはならない原則の一つは、現場で出会う一人一人の顔を忘れないことだと思います。この原則を、ボスニアで働いていたあるUNHCRの職員が、何年か前、ボスニアで難民が大量に発生していた頃に、BBCのインタビューに答えて端的にこう表現したのです。たまたま見たテレビのインタビューでしたから正確ではありませんが、「一体、何件の難民のケースを抱えているのか」という質問に対して、彼は答えてこう言ったのです。「自分は難民のケースは一件も抱えていない。自分が抱えているのは、一人一人の人間だ。」

「先進国のエゴだけの問題か？」
　さてルワンダ問題の複雑な背景について、これまでは先進諸国の関わりという視点から話を進めてきました。しかし国際的紛争に勧善懲悪の価値観は通用しないと書いたとおりで、ルワンダ問題に関しても必ずしも先進諸国がすべて悪であり、アフリカの国々はすべて被害者であるという構図も成り立ちません。それ以外の複雑な事情について、まとめておきましょう。

　ルワンダ旧フツ政権時代の１９７３年にクーデターで政権を奪い、その後独裁色を強めていたハビャリマナ大統領（フツ族系）は、１９７５年以降、基本的には単一政党制を採用しました。しかも自分の政党（MRND：開発民族共和運動）を「党」ではなく「運動」と名付け、国民全員を巻き込んだ「フツ独裁」への道を押し進めたのです。ルワンダは農業国ですので国内経済の基盤が脆弱で、しかも外貨収入の大部分をコーヒーの輸出に頼っていました。コーヒーに限らず農産物で外貨収入を得ようとする国の多くは、国際価格という魔物に苦しめられることになります。そもそもが他のアフリカ諸国と同様に、独立時から旧宗主国に借金を背負って生まれたルワンダは、１９８７年頃からのコーヒーの国際価格の下落で、経済に大打撃を受けました。国家規模での経済状況が低迷すれば、一般国民の毎日の生活も苦しくなってしまいます。苦しい生活にあえぐ国民の不満は、当然政府に向けられるのですから、その不満から国民の目を逸らさせることが、政権安定の鍵となるのです。そのためにルワンダにおいて８０％という人口比率から圧倒的に優位に立つ「フツ族」の民族意識を高揚し、「ツチ族」という敵を創り出すことに、ハビャリマナは奔走したのです。すでに触れたように、身分証明書に民族名を書き入れて、ことさらに民族の区別化を図ったのは植民地政府でした。しかしその区別を、ハビャリマナが自己保身のために最大限に利用し、民族意識を高揚することによって、民族対立を作り出していったのです。
　特に９０年１０月の内戦が勃発する直前には、経済建て直しのためIMF（国際通貨基金）による構造調整策（SAP：これについては、いずれ触れます。）に従った結果、ルワンダ国民には生活苦からハビャリマナへの不満が高まっていました。それをおきまりの対外的脅威、つまりウガンダ在住の亡命ツチを仮想敵として国民の不安を煽る政策へ振り向け、「フツ族」国民の「ツチ族」への敵意を煽ったのです。民族対立という幻想を生み出した、政治的意図がありました。

「暗殺リストの暴走」
　ハビャリマナ大統領が暗殺された当時、彼は穏健派のフツ族やツチ族リーダーの暗殺を計画していました。そもそもハビャリマナは９３年のアルーシャ和平協定に従って「ツチ族」と権力を分かち合う気など更々なかったのです。そのため和平協定の合意事項として９３年末までに予定されていた暫定国会の設置も、様々な理由を付けて引き延ばしていました。その裏で、一気に政治的決着をつけ、フツ独裁政権の安定化を図るために、政敵の抹殺を企てたのです。そのために正規の軍隊ではない民兵組織（インタハムウェ）を全国的に創設し、暗殺リストを作成しました。
　リストが出来上がり、あとは時期を見計らって暗殺を実行に移すだけであったまさにその時、反対にハビャリマナ自身が何者かに暗殺されてしまったのです。ところが、図らずも彼自身の暗殺が引き金となってこの暗殺計画が暴走し、結局暗殺リストによる政敵抹殺にとどまらず、全国的なツチ抹殺というあの大虐殺事件へと発展したのです。虐殺事件が始まった９４年４月６日の時点で真っ先に殺されたのは「ツチ族」ではなく、「フツ族」の穏健派だったウィリンジマナ首相（女性）と３人の穏健派閣僚でした。くすぶっていた民族対立という火種に一気に火をつけたのは大統領の暗殺事件でしたが、それを契機として始まった暗殺リストの実行がさらに火に油を注ぐ結果となり、一気に全国的な虐殺事件へと発展していったのでしょう。
　筆者が９５年に旧ルワンダ正規軍（フツ族系）の従軍司祭から直接聞いたところでは、ハビャリマナ大統領が暗殺された直後から一時間以上に亘って正規軍の通信系統は完全に遮断され、気が付いたときにはすでに、首都のキガリ市内の至る所にフツ急進派とみられる大統領警護隊やインタハムェによる検問所が出来ていたといいます。虐殺はあたかもシナリオがあるかのようにその時点で始まっていたと、その司祭は語ってくれました。
　ルワンダ虐殺事件とは全体が一つのシナリオで計画されたものではなく、ハビャリマナによる暗殺リストが実行に移された事件と、一般民衆をも巻き込んだ虐殺事件との、二つに分けて考えなければならないと思います。従って、「難民となったフツ族は皆、虐殺の犯人だ」と、十把一絡げに語ることは出来ないのです。
　一体誰がハビャリマナを暗殺したのかは、謎に包まれたままとなっています。ハビャリマナが暗殺リストを用意していることに気が付いた西側の国が、その実行を阻止するためにハビャリマナを暗殺したのではないかとも言われていますが、公式には携帯型ミサイルを発射して、ハビャリマナの搭乗機を撃墜した人物は、誰とも分からないのです。