ルワンダの悲劇、その複雑な事情（その１）

　「重大な緊急事態」とは、CNNが現地にリポーターを派遣して連日中継をするような緊急事態だ、などと国際カリタスの会議の中でも冗談交じりによく言われるのですが、１９９４年のルワンダ難民問題は、流出した難民の数から言っても、それまで以上に「重大な」緊急事態でした。旧ルワンダ軍や政府関係者を中心に主にフツ族系とされる２００万人を越える難民は、国境を越え主にザイール（現コンゴ）東部キブ湖畔の町、ゴマとブカブに押し寄せました。カリタスジャパンが関わったブカブ周辺には、約３０万人ほどの難民が３０以上のキャンプに分散して避難生活を送っていました。筆者が初めてブカブ郊外で難民キャンプを目にしたとき、中規模の町にも匹敵するような人口密集地帯がそこここに点在している事態に、単なるボランティア精神だけでは足りないなと感じました。実際そこで求められていたのは、言ってみれば自治体を運営するようなノウハウだったのです。
　しかしそれにしても国際社会には、この重大な緊急事態が発生する前に何か打つ手はなかったのでしょうか。ここでこれまで触れずに済ませてきた「複雑な事情」を、特に関連する事項に絞ってまとめておきましょう。まず国際社会の関わりから見ていきましょう。

「なぜ３０万人か？」
　ブカブに逃げた３０万人という難民の方々の数は、割合から見れば少なかったといわざるを得ません。なんと言っても全体で２００万人なのですから。なぜ少なかったのかと言えば、ルワンダからザイールのブカブに逃げる道筋にあたるルワンダ南西部に一時、フランス軍による安全地域が設けられ、難民の動きがそこで一時停滞していたからです。フランスは虐殺事件後の混乱の中で、９４年の６月に軍事介入に踏み切り、ルワンダ南西部に安全地域を設定したのですが、国際世論の批判にさらされて、結局ルワンダに新政権が発足して以降の同年８月に撤退せざるを得なくなりました。しかしこの安全地域設定の副産物として、ルワンダ南西部にはその後も国内難民キャンプが残りました。

「なぜフランスが介入し、またなぜ撤退したのか？」
　それではなぜフランスは介入し、そして難民を見捨てるように二ヶ月後に引き上げたのでしょうか。実はこのフランスの行動が、欧米の先進諸国に翻弄されるアフリカの現実を知る上での一つの糸口になるのです。アフリカ大陸を舞台として繰り広げられる先進諸国の権益争いの醜さと、それによって創り出される民族紛争の構図が、ルワンダ問題からはっきりと浮かび上がってくるのです。
　アフリカ大陸でも地中海沿岸諸国はアラブ圏の国々ですので、一般にアフリカの国と言うときには、特にサハラ砂漠より南の国々（サブ・サハラ・アフリカといいます）を考えます。この地域には４０以上の国々がありますが、それぞれ旧植民地時代の宗主国の影響から、現在の国家の公用語によって英語圏とフランス語圏、そしてポルトガル語圏の国々にグループ分けされます。この中で、その数の多さから特に注目されるのは英語圏とフランス語圏です。フランス語圏の盟主は、当然旧宗主国のフランスです。では英語圏はといえば、旧宗主国のイギリスではなく世界経済の支配者とも言うべきアメリカ合衆国が、今やその盟主となっているのです。外交において常に独自路線を守ろうとするフランスと、世界のリーダーを目指す合衆国の勢力争いが、アフリカ大陸上で繰り広げられていると言っても過言ではありません。

「魅惑のザイール南東部・大湖地方」
　ではどうしてアフリカ中央部のこの地方で、合衆国とフランスに代表される先進国の勢力争いが起こるのでしょう。問題の中心には、特にザイール南東部・大湖地方（大きな湖がいくつも広がっている現コンゴ東部からブルンジ・ルワンダにかけて）と呼ばれるこの一帯が、手つかずの鉱物資源の宝庫であるという事情があります。ダイアモンドは言うに及ばず、ハイテク産業に不可欠な様々な希少金属が眠っていると言われます。例えば軍需産業に不可欠なハイテク用超合金に必要だというコバルトは、全世界の生産量の一割をこの地方で産出し、同程度の生産量ならば今後千二百年分の埋蔵量があるといわれる程なのです。つまり、誰がそれらを手に入れるのかという争いが繰り広げられていると言ってしまってかまわないでしょう。とはいえ現代の世界では技術力と資金が豊富な先進諸国といえども、植民地時代のように資源を直接自らの支配下に治めることは出来ません。なんと言ってもそれぞれの地域の国の主権を侵すことは出来ないのです。いきおい先進国はそういった国々に様々な形で影響を及ぼし、自らの同盟国にしようと画策するのです。この先進国による権益確保の争いが、アフリカでの地域紛争の引き金となることが少なくありません。

「ザイールを巻き込むフランスと合衆国の意図」
　まずルワンダの混乱の引き金となった、隣国ザイールの問題に焦点を当ててみましょう。ザイール（現コンゴ）はルワンダやブルンジと同様、元々はベルギーの植民地で、フランス語圏に属する国です。
　ところが６０年代から８０年代にかけてアメリカ合衆国は、旧ソ連のアフリカ大陸中央部での共産主義勢力圏拡大を阻止するために、ザイールのモブツ前大統領の独裁政権を支援し、モブツがブラックマーケットの収益で私腹を肥やすことを許しました。ザイールという国は世界の最貧国の一つですが、モブツは一時、世界のトップテンにランクされる富豪に数えられたこともあったほどでした。あとでも触れますが、ザイールのすぐ南にあるアンゴラに共産主義政権が誕生したことが、合衆国が一時信奉したドミノ理論（共産主義がドミノ倒しのように、次々と波及していく）と相まって、合衆国の危機感を倍増させていたのです。つまり共産主義と戦うための盾として、ザイールが必要だったのです。また路線を異にするケニヤや社会主義色を強めたタンザニアの勢力拡大を阻止するために、合衆国の後ろ盾を得たモブツ大統領は同じフランス語圏のルワンダやブルンジのフツ政権との結びつきを深めていきます。その結果モブツ政権は、ルワンダ・フツ政権（旧政府）と対立するウガンダ亡命中のツチ政治グループと敵対関係になってしまいます。この亡命ツチ政治グループとは、ルワンダ独立に伴って（６２年）権力を掌握した多数派フツによる迫害をおそれて亡命していた一団で、１９９０年１０月に始まったルワンダ内戦に火をつけたのがこの一団によって組織されたRPF（ルワンダ愛国戦線）なのです。
　これに対してフランスは、フランス語圏に属するザイールを通じてルワンダ方面へと合衆国の影響力が拡大するのを恐れ、積極的にルワンダのハビャリマナ政権の支援に乗り出します。特に１９９０年の内戦勃発時には、当時五千人規模であった政府軍を武器と実際の兵力の介入によって支援し、３年後には三万人規模にまで育て上げます。
　しかしこの地域に一層の混乱を招いたのは、旧ソ連崩壊前後の合衆国の方針転換でした。